注文住宅と建売住宅の住宅診断はなぜ必要?実施するメリットを解説
注文住宅と建売住宅は、購入者にとってそれぞれメリットがありますが、建物の欠陥がないか不安を抱いてしまうこともあるでしょう。そこで重要となるのが「住宅診断」の実施です。施工ミスや不具合を早期に発見できるため、購入後のトラブルや修繕費用を減らせます。この記事では、注文住宅と建売住宅の特徴や、住宅診断を行う必要性を解説します。
この記事を読むための時間:3分
注文住宅・建売住宅の住宅診断は本当に必要?
注文住宅や建売住宅を購入する際、住宅診断(ホームインスペクション)は必要不可欠です。
特に建売住宅は、完成済みの住宅を購入することが多いため建築中検査を行なうことが難しい場合が多いです。
もし、建売住宅でも土地から契約ができたならば、建築中検査を実施してよいか売主に聞いてみましょう。建築中検査ができるようならラッキーですが、建売住宅の場合、建築中検査は拒否される場合も多いです。
一方、注文住宅は、建築中を入れてもいいというケースは多いため、予算に余裕がある方は実施されることをおすすめします。
建築中検査は、壁の中など検査箇所が塞がれてしまってはできないことなので、ごく限られた方しか実施できません。
注文住宅とは
注文住宅は、間取りや設備、デザインなどを自由に設計できる住宅です。
注文住宅の場合、設計者と打ち合わせする機会も多く、建築前から完成までの過程に関わることができ、こだわりを反映しやすくなります。理想の住まいを形にしたい方に向いています。注文住宅の場合、丁寧に家づくりする工務店が多く、現場管理については比較的しっかり行なわれる傾向にありますが、現場の良し悪しは現場監督の力量によって左右することはありますし、現場はヒューマンエラーが起こってしまうこともあります。
建売住宅とは
建売住宅は、すでに完成している住宅を土地付きで販売する形式の住宅です。
建物の完成形を事前に確認できるため、間取りや設備を実際に見て判断できるのも利点です。また設計や工事の手間がかからず、価格も比較的抑えられる傾向があり、現場管理がしっかり行き届かないような場合もあります。
住宅診断が必要な理由とメリット
注文住宅と建売住宅に、住宅診断が必要な理由とメリットをまとめました。
- 建築中検査こそ建物にとって重要
- 素人ではわからない施工ミスを発見できる
- 住宅の品質を確保できる
- 価格交渉や補修の要求がしやすい
- 引き渡し後のトラブルを回避できる
- 将来の修繕費用が抑えられる
それぞれ詳しく解説します。
建築中検査こそ建物にとって重要
住宅診断は、見えないところこそが大切。例えば、耐震金物の取り付けミスや断熱材の施工不良などは、完成後には確認が難しくなります。特に注文住宅は建築中から携われるので、住宅診断の活用がおすすめです。
素人ではわからない施工ミスを発見できる
住宅診断では、専門的な知識を持った建築士が建物の状態を詳細にチェックします。屋根裏や床下の欠陥など、一般の方には気付きにくい施工ミスも見逃しません。建築中や完成直後の住宅を、インスペクターに見てもらうことで安心感につながります。
住宅の品質を確保できる
住宅診断を行うことで、基本的な性能や安全性が、一定の基準を満たしているかを確認できます。注文住宅では設計段階から品質管理に介入でき、建売住宅は完成後の診断で住宅全体の品質を確認できます。診断によって耐震性や断熱性などがチェックでき、長く快適に暮らすための安心材料になります。
価格交渉や補修の要求がしやすい
不具合が見つかった場合、診断結果をもとに補修や価格交渉が行えます。建売住宅では、気になる点が明らかになることで、契約前の調整がしやすくなります。一方で注文住宅は、建築途中に不具合が見つかった時点で修正を依頼できるのがメリットです。
引き渡し後のトラブルを回避できる
住宅診断の実施は、入居後に発覚するトラブルを未然に防ぎます。特に水漏れや雨漏り、壁のひび割れなどは、見落とされやすい問題です。購入前に確認しておけば、思わぬ修理費用や生活上の不便を避けられます。
将来の修繕費用が抑えられる
住宅診断によって、建物の状態や弱点が分かれば、計画的なメンテナンスが可能になり、将来的な修繕費も抑えられます。今すぐ修理が必要ではない箇所も、早めの対策によって重大な故障を防ぐことが可能です。住宅診断は、長く安心して暮らすための予防策といえます。
注文住宅・建売住宅の診断は本当に第三者的立場が必要なのか?
一般的な住宅診断のホームページでは、住宅診断は第三者や中立という言葉をやたら目にします。
私は、この業界でよく使われる第三者という言葉が好きではありません。
第三者的なアドバイスは必要かもしれませんが、検査自体はお客様の立場を考えて検査するものだと考えています。
そこは、工務店への忖度などはありません。
例えば、微々たる施工不良を見つけ、工務店に忖度して、この程度は問題ないとしてしまうことは、本当に工務店や売主にとって良いと言えるのか疑問です。
是正工事をしなくて済む工務店にとっては良かったかもしれませんが、売主としては買主に引き渡す以上しっかりしたものを提供してもらいたいと思うことが一般的なのではないでしょうか。
売主と買主は対立関係にあると第三者とか中立なんていう言葉がでるのかもしれませんが、まずは施工不良をしっかりと報告するといった意味では、第三者とか中立という概念はなくなるはずです。
施工不良の報告は、売主にとっても良いもの、買主にとっても良いものと考えるならば、第三者とか中立という概念は無くなると思っています。